【処分対象まとめ】不用品回収業者に依頼できる不用品

不用品回収業者の処分対象とする品目とは

さまざまな不用品の処分をまとめて依頼できる、不用品回収業者。

実際には、どういった品目の処分対象としているのかをご存知でしょうか。

どの不用品回収業者でも、以下の品目は処分対象としているところがほとんどです。

不用品回収業者への処分依頼で多い「家具」は、どの業者でも、ほぼ100％処分対象としています。

家具は大きさや重量にもよりますが、自力では家から運び出せないものも多いです。

そのため、自治体が回収する“粗大ごみ”として処分をするのが困難なケースは少なくありません。

不用品回収業者なら、そういった大型家具の処分も行っています。

処分はもちろん、自宅からの搬出、そしてトラックへ積み込むまで、すべて作業員が行うので、手間も労力もかかりません。

こういった便利さから、家具は不用品回収業者の依頼のなかでも多い品目となっています。

処分できる家具の例ベッド、マットレス、電気マット、ベビーベッド、ソファ、サイドボード、キャビネット
カラーボックス、収納ケース、テーブル、イス、ラック、テレビ台、食器棚、たんす
パソコンボード、ドレッサー、全身鏡、コレクションボード、物置など

処分が少し面倒な家電も、不用品回収業者ではほとんどの品目が処分対象となります。

家電の種類ももちろん幅広いです。

電子レンジや炊飯器、などのキッチン家電から、掃除機といった生活家電、DVDプレータを含むAV家電の回収も行っています。

また、処分に悩みやすい浄水器、ランニングマシンといった健康家電もまとめて処分を依頼できます。

さらに、不用品回収業者なら、家電リサイクル法の対象となっている。「エアコン」「テレビ」「冷蔵庫」「洗濯機」の4品目の処分にも対応している業者がほとんど。

家電リサイクル法の対象のエアコンの処分方法はこちらから確認できます。

家電リサイクル法の対象品目は、自治体が回収する粗大ごみに出すことができないため、処分に時間と手間がかかってしまいます。

不用品回収業者に依頼すれば、手続きもなく運び出しから処分まで一括してお願いできるので便利です。

家電リサイクル法の対象となる品目については、処分漁のほかに“リサイクル料”や“運搬料”が別途1,000～8,000円ほどかかることがあります。

処分できる家電の例炊飯器、電子レンジ、冷蔵庫、食器洗浄機、電子ケトル、ホームベーカリー、テレビ
洗濯機、乾燥機、掃除機、エアコン、扇風機、ヒーター、ミシン、ドライヤーなど

故障して乗れなくなってしまったバイクや自転車は、そのまま保有していると税金の支払いが発生してしまうため、できるだけ早く処分したいもの。

売却できないほど経年劣化が激しいものや、状態が悪いものの場合、どう処分しようか迷うこともあるでしょう。

不用品回収業者なら、処分に悩むバイクや自転車も回収してもらえます。

走行不能であったり、外装が傷んでいたりしても、処分可能なのが、不用品回収業者ではあれば問題なく処分可能です。

自力で動かせなくても、置いてある場所まで業者が引き取りにきてくれるので心配無用。

バイクや自転車の処分方法が分からない方はもちろん、今すぐ処分したい、原付以外に処分したいものがあるという方は助かりますね。

処分できるバイク・自転車の例軽自動車、原動機付自転車、電動アシスト自転車など

事務所の移転や備品の買い替えなどで、不用品なったオフィス家具も優良な不用品回収業者でれば、回収から処分まで対応しています。

処分対象としているオフィス家具は、サイズの大きなロッカーから、小さな金庫まで、大小は問いません。

デスクやチェアといった家具のほか、コピー機、パソコンといった電化製品の処分もまとめて依頼ができるので、大量に不用品が出るときも便利です。

処分できるオフィス家具の例デスク、オフィスチェア、パーテーション、ロッカー、折りたたみテーブル、カウンター
ホワイトボード、パイプ椅子、応接用チェア、金庫、ワゴンなど

不用品回収業者は、ジャンルを問わず、ほとんどの品目が処分対象となっています。

そのため、自力で処分するのが難しいものがあるときは、不用品回収業者への相談がおすすめです。

ただし、業者によっては、処分可能な品目に多少違いがありますので、事前に確認しておくと良いでしょう。